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体組成計に乗ると、体重データは右のセンサーゲートウエイに飛び、パソコンサイトに送られる。
「かわるナビ」の健康管理ページ
「食欲の秋」は、心地よくウオーキングなどが楽しい「減量の秋」でもある。ただし、新たにダイエットにチャレンジする際、最大の課題は長続きさせることだ。雑誌やテレビを見て減量に取り組んだものの、途中で挫折してしまった経験も持つ人も多いはずだ。
来年4月からは、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の疑いがある40歳以上の人(配偶者など被扶養者も含む)を対象に、「特定保健指導」の実施が企業の健康保険組合などに義務づけられる。
減量法で最も注目度が高いのが、毎日体重をチェックし、表やグラフを作ることにより、食事の節制や運動への意欲を高める「計るだけダイエット」。これをIT(情報技術)によって応援しよう、という取り組みが進んでいる。
来春から全国の健保組合を対象に特定保健指導の業務受託を展開する東京海上日動メディカルサービス(TMS、東京都千代田区)は、東京海上日動健保組合の被扶養者向けに近く、新サービスを試行する。
三菱商事100%出資のIT事業化支援の専門会社、テクノロジー・アライアンス・グループ(東京都港区)と日立製作所などが開発したシステムを活用。発信機内蔵の体組成計(体重、体脂肪率、筋肉率などが計れる機器)に乗るだけで、計測データは自動的に無線とインターネット回線を経由して、10秒足らずでデータセンターに到着する。利用者はパソコンで「かわるナビ」というサイトにアクセスすることで、表やグラフなどで示されるデータをチェックできる仕組みだ。
実は、こうしたシステムは、「楽しく続けられる」のがキーワード。実験を兼ねてプライベートでも活用している開発関係者らは、「手間をかけずに瞬時にグラフができるので便利」「運動や食べ過ぎの後には、てきめんに結果が出る。パソコン画面でわかるから減量の励みになる」と効果に満足そうだ。
TMSは当面、本人の自己管理を支援する方向だが、将来は家族同士でデータを共有して食事の献立に気を配ったり、保健師や管理栄養士が個別にアドバイスのメールを送るサービスも可能だ。家族や保健師などに見られている意識が、減量意欲を高めると考えている。
体組成計の大手メーカー、タニタ(東京都板橋区)も昨年3月から、月1200円の会員制で、機器付きの「からだカルテ」というサービスを展開している。体組成計や歩数計のデータを無線で「リレーキー」に飛ばし、そのリレーキーをパソコンに接続。グラフなどで測定結果をチェックする。すでに会員数は1万人に達している。◇
【用語解説】特定健康審査・保健指導
糖尿病などの生活習慣病を予防して医療費抑制を図ろうと、厚生労働省が来年4月から導入する。特定健康診査は、企業の健康保険組合や市町村に、40〜74歳の被保険者と被扶養者(計5600万人)への腹囲測定や血液検査などの実施を義務づける。特定保健指導は、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の疑いがある人に対して、軽度なら「動機づけ支援」、重度なら「積極的支援」を最長6カ月間行う。日本政策投資銀行では導入後、最大2800億円超の医療関連市場が生まれると分析している。(FujiSankei Business)
【関連商品】体組成計
【関連ページ】
かわるナビ(http://kawaru.jp/)
からだカルテ(http://www.karadakarute.jp/)
【メタボリックシンドローム】metabolic syndrome
【内臓脂肪】internal fat
【体脂肪率】body fat percentage
【ボディマス指数(BMI)】body mass index
【基礎代謝】basal metabolism(BM)










